耐震基準の変遷とその違い

　耐震基準の変遷とその違いについて説明します。

 

1. 旧耐震基準（1981年以前）

• 基準の概要:

　震度5程度の地震で「倒壊しないこと」を目標としていましたが、震度6以上の地震に対する対策が不十分であったため、建物の倒壊や損壊のリスクが高いとされました。

• 問題点:

　大規模地震の際に建物が倒壊する可能性が高く、多くの被害が予想されました。

 

2. 新耐震基準（1981年以降）

• 改正の背景:

　1978年の宮城県沖地震の被害を受けて、耐震基準が1981年に大幅に改正されました。

• 基準の概要:

　震度6強～7の大規模地震でも「倒壊しないこと」、震度5強程度の中規模地震で「軽微なひび割れ程度の損傷」にとどまることが求められました。

　建物の一次設計（耐力設計）と二次設計（変形設計）の概念が導入され、より厳しい基準が設定されました。

 

3. 2000年基準（新・新耐震基準）

• 改正の背景:

　1995年の阪神淡路大震災により、1990年代以前の新耐震基準で建てられた建物も大きな被害を受けたことから、さらなる見直しが行われました。

• 基準の概要:

　地盤調査の実施や、接合部の金物使用、耐力壁の配置バランス、基礎構造の強化などが求められました。

　地震の揺れに対する建物の強度をより強化するため、耐震性能の向上が図られました。

 

旧耐震基準のリスクと対応策

　旧耐震基準の建物は、震度6以上の地震に耐えられない可能性があり、倒壊や損壊のリスクが高いため、耐震補強工事が推奨されます。

　耐震補強工事には、基礎の補強、壁の補強、屋根の軽量化、結合部の補強などの方法があります。

　また、自治体の補助金を利用することも可能です。

 

耐震基準の確認方法

　耐震基準を満たしているか確認するには、住宅性能評価書や耐震診断を行うことが重要です。

　1981年以前の建物は、建築確認申請の受理日を確認し、耐震基準に応じた診断や工事が必要か検討することが推奨されます。

　これらの改正により、日本の建物の耐震性は大幅に向上し、地震被害の軽減が図られています。

　耐震基準が満たされているかを確認し、必要に応じて補強工事を行うことで、地震に対する安全性を高めることができます。